《省エネルギー基準》

昭和５４年に制定された「エネルギーの使用の合理化に関する法律」（「省エネ法」）に基づき定められた基準です。昭和５５年に制定後、平成４年、平成１１年に改正、強化され現在に至っています。

昭和５５年基準は「旧省エネルギー基準」、平成４年基準は「新省エネルギー基準」、平成１１年基準は「次世代省エネルギー基準」と呼ばれる事があります。また、それらは現行の住宅性能表示制度における省エネルギー対策等級における等級２、３、４にほぼ対応するものです。

昭和５５年（旧省エネルギー基準）≒住宅性能表示省エネ対策等級２

平成４年（新省エネルギー基準）≒住宅性能表示省エネ対策等級３

平成１１年（次世代省エネルギー基準）≒住宅性能表示省エネ対策等級４

※少なくとも平成４年告示（新省エネルギー基準）は満たしたいところです。

《断熱をすることの目的》は下記の５つ

１．暖房エネルギーを抑制する。

２．自然室温を維持する。

３．壁や床、窓の表面温度を室温に近づける→参照

４．足元の温度を上げる→参照

５．屋根からの日射熱を遮り上階室の暑さを和らげる→参照

また、ただ断熱材の厚さを厚くするだけでなく

Ａ．断熱層外側の各種換気・通気措置

Ｂ．気密工事→気密工事とは

ポイントとなるＡ、Ｂ等のていねいな施工にも注意を払います。


Ａ．断熱層外側の各種換気、通気措置

（床下断熱・天井断熱）

（基礎断熱・屋根断熱）



断熱材の厚みに関しては新省エネ基準（平成４年告示）
以上の断熱水準を目指しています。

その結果として、室内の上下間や室間の温度むら（温度差）、暖房時における
暖房室と非暖房室の温度差が小さく過ごし易い環境をつくり出します。

1）暖房時の暖房室と非暖房室の温度差が６℃〜１０℃を超えると
ヒートショックを起こしやすくなると言われています。

室温差はレベル３の４〜５℃よりも小さく保ちたいところです。
住まい手がどの程度の温熱環境を望んでいるのかを確認した上で目標レベルを設定していきます。